単行本

島嶼学への誘い

沖縄からみる「島」の社会経済学

「島」の無限の可能性を探る

島嶼学への誘い
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著者 嘉数 啓
ジャンル 書籍 > 単行本 > 社会
刊行日 2017/02/07
ISBN 9784000611718
Cコード 0036
体裁 A5 ・ 並製 ・ カバー ・ 192頁
定価 本体2,800円+税
在庫 在庫あり

地球面積の7%を占める「島」はいま,グローバル化の中で,かつての弱点が利点に反転する,大きな可能性をはらんでいる.地理,文化人類学,経済学など異分野の研究を集結して,学際的にその多様なありようを議論する島嶼学.発祥の地沖縄をフィールドワークするユニークな入門書.

はじめに

第1章 島の定義・アプローチ・分類
1.島嶼学(nissology)とはどのような学問か  
2.島嶼の定義  
3.島嶼の分類  

第2章 島嶼経済社会の特性と可能性
1.島の両義性  
2.経済発展の可能性から見た島嶼の特性  
3.小さいことはよいことだ(Small is beautiful)  

第3章 島嶼型持続可能発展モデルを求めて
1.島嶼における生存部門の役割  
2.生存経済から貿易主導市場経済への移行プロセス  
3.資源輸出型経済の脆弱性  
4.持続可能な発展へのアプローチ  
5.複合連携型(島嶼資源活用型)発展戦略  

第4章  沖縄:「島嶼型」グリーンテクノロジーの宝庫
1.島嶼技術とは何か  
2.「沖縄型」グリーンテクノロジーの概要  
3.ハワイと連携した「沖縄型島嶼技術・ノウハウ」の海外移転  

第5章 島嶼社会のネットワーク
1.島嶼間ネットワークとは何か  
2.ネットワーク集積度  
3.沖縄におけるネットワークの実例と構想  
4.奄美・沖縄の島々連携軸―「島の道」ネットワークの構築  
5.台湾‐ 沖縄‐上海‐香港自由貿易圏構想(TOSH-GT)  

第6章  島嶼の政治経済学―沖縄:経済自立への挑戦
1.グローバリゼーションと島嶼経済  
2.島嶼地域の脱植民地化と国際関係  
3.相互依存と経済自立への苦闘  
4.沖縄:自立経済構築への挑戦  
5.啓発された楽観主義(Enlightenment Optimism)  

索 引
嘉数 啓(かかず ひろし)
1942年沖縄県生まれ.
台湾澎湖県アドバイザー,NPO 法人アジア近代化研究所副代表,琉球大学名誉教授.
国際島嶼学会創設理事(1994年第1回大会実行委員長),島嶼発展に関する国際科学評議会(UNESCO-INSULA)東アジア代表,日本島嶼学会名誉会長,内閣府沖縄振興審議会会長代理・総合部会長等を歴任.
ネブラスカ大学大学院経済学博士号(Ph.D.)取得後,アジア開発銀行エコノミスト,国際大学大学院教授・アジア発展研究所所長,名古屋大学大学院国際開発研究科教授,沖縄振興開発金融公庫副理事長,日本大学教授,琉球大学理事・副学長等を経て現職.
その間,ロンドン大学政治経済大学院(LSE),ハワイ東西文化センター・フルブライト上級研究員,ハワイ大学,グアム大学,済州大学校,マルタ大学,コロンボ大学,台湾国立澎湖科技大学,台湾国立金門大学,フィリピン大学国際交流基金,以上客員教授等を歴任.
主要英文著作として,Sustainable Development of Small Island Economies (Westview Press,1994),Growth Triangles in Asia: A New Approach to Regional Economic Cooperation (ed., Oxford University Press, 1994),Island Sustainability Challenges and Opportunities for Okinawa and Other Pacific Islands in a Globalized World (Trafford Publishing, 2009), Okinawa in the Asia Pacific( The Okinawa Times, 2012).
主要和文著作として,『島しょ経済論』(ひるぎ社,1986 年),『国境を越えるアジア成長の三角地帯』(東洋経済新報社,1995 年),「沖縄:新たな挑戦―経済のグローバル化と地域の繁栄」(日・英文,『公庫レポート』第128号,沖縄振興開発金融公庫,2013年).
編著に,『アジアの選択―競争より協調を,敵意よりも信頼を』(サイマル出版会,1995年),『アジア型開発の課題と展望―アジア開発銀行30 年の経験と教訓』(吉田恒昭と共編,名古屋大学出版会,1997年,第10回アジア太平洋賞受賞),『数量観光産業分析―観光学の新たな地平』(琉球書房,2014年).

書評情報

日本経済新聞 2017年3月11日
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