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2022.06.22
アフター・コロナの学校の条件
コロナ後の社会で、地域と子供たちのための学校はいかに可能か。学校事務・財務の専門家による提言。
全国の小学校数は、いまや明治時代よりも少ない。当たり前にあった学校は、急速に姿を変えながら、地域社会から消え去りつつある。だが、学校なしの教育は成り立つだろうか。新型コロナウイルスの感染拡大が与えた影響を読み解きながら、これからの学校、そして教育の条件を探る。学校事務の専門家による渾身の提言。
はじめに アフター・コロナの学校の条件
第一章 学校を防災の拠点に
第二章 教育情報化は「魔法の杖」か
第三章 消えゆく学校
第四章 変わる学校給食
第五章 完全無償の公教育を
おわりに 八つの提言
注
あとがき
初出一覧
第一章 学校を防災の拠点に
第二章 教育情報化は「魔法の杖」か
第三章 消えゆく学校
第四章 変わる学校給食
第五章 完全無償の公教育を
おわりに 八つの提言
注
あとがき
初出一覧
中村文夫(なかむら ふみお)
1951年、埼玉県生まれ。明星大学大学院修了。専修大学などを経て、教育行財政研究所主宰。専門は教育行財政学、学校事務論、教育施設環境論。著書に『学校財政』(学事出版 2013年)、『子どもの貧困と公教育』(明石書店 2016年)、『学校事務クロニクル』(学事出版 2020年)他多数。
1951年、埼玉県生まれ。明星大学大学院修了。専修大学などを経て、教育行財政研究所主宰。専門は教育行財政学、学校事務論、教育施設環境論。著書に『学校財政』(学事出版 2013年)、『子どもの貧困と公教育』(明石書店 2016年)、『学校事務クロニクル』(学事出版 2020年)他多数。